当ウェブサイトを作成するにあたり 「GRI (Global Reporting Initiative) スタンダード」 を参照しています。

一般標準開示項目

基準 内容 バリューレポート2021
掲載ページ
Web
1.組織のプロフィール
102-1 組織の名称 105-106 会社情報
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 103-104 事業紹介
102-3 本社の所在地 105-106 会社情報
102-4 事業所の所在地 105-106 第一三共 国内外グループ会社
102-5 所有形態および法人格 111 株主・株式情報
102-6 参入市場 95/105-106 海外グループ会社
財務ハイライト
102-7 組織の規模 93-94/105-106 会社情報
財務ハイライト
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 93-94/108 ESGデータ
102-9 サプライチェーン 65-66/81-92 品質と安定供給への取り組み
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する
重大な変化
- 創薬企業としての歴史
有価証券報告書
102-11 予防原則または予防的アプローチ 31-34/74 国連グローバル・コンパクト
サステナビリティマネジメント
102-12 外部イニシアティブ 34/74 国連グローバル・コンパクト
サステナビリティマネジメント
気候変動リスク
インクルージョン&ダイバーシティへの取り組み
Access Accelerated イニシアティブへの参画
102-13 団体の会員資格 - 主な加盟団体
2.戦略
102-14 上級意思決定者の声明 3-8/37-40/47-49 トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 3-8/17-36/41-44/74 マテリアリティ
リスクマネジメント
気候変動・水リスクへの対応
有価証券報告書
3.倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 2/29-30/71-72 企業理念
グローバルポリシー
コンプライアンス体制
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 71 コンプライアンス体制
第一三共コーポレートガバナンスの特徴
4.ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 51-52 第一三共コーポレートガバナンスの特徴
102-19 権限移譲 51-52 第一三共コーポレートガバナンスの特徴
コーポレートガバナンス
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベル
の責任
- 企業倫理委員会、EHS経営委員会の委員長に総務本部長(常務執行役員)を任命
102-21 経済、環境、社会項目に関するステーク
ホルダーとの協議
18 サステナビリティマネジメント
ステークホルダーとの対話
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の
構成
53-54/63-64 第一三共コーポレートガバナンスの特徴
コーポレートガバナンス
102-23 最高ガバナンス機関の議長 47-49 コーポレートガバナンス
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 52-54 コーポレートガバナンス
102-25 利益相反 111 コーポレートガバナンス
グローバルポリシー
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高
ガバナンス機関の役割
47-49 コーポレートガバナンス
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 50 コーポレートガバナンス
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの
評価
50 コーポレートガバナンス
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定と
マネジメント
- コーポレートガバナンス
サステナビリティマネジメント
リスクマネジメント
102-30 リスクマネジメント·プロセスの有効性 41 コーポレートガバナンス
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー 17 サステナビリティマネジメント
リスクマネジメント
EHSポリシーと環境マネジメントシステム
102-32 サステナビリティ報告における最高
ガバナンス機関の役割
バリューレポートの作成にあたり、取締役会議長およびCEO,CFOのレビュー/承認を受け、発行しています。 -
102-33 重大な懸念事項の伝達 41 コーポレートガバナンス
サステナビリティマネジメント
リスクマネジメント
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 42-44 リスクマネジメント
102-35 報酬方針 55 コーポレートガバナンス
102-36 報酬の決定プロセス 55-56 コーポレートガバナンス
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 - コーポレートガバナンス
株式総会情報
102-38 年間報酬総額の比率 - -
102-39 年間報酬総額比率の増加率 - -
5.ステークホルダー·エンゲージメント
102-40 ステークホルダー·グループのリスト 67-68 ステークホルダーとの対話
102-41 団体交渉協定 - ESGデータ
102-42 ステークホルダーの特定および選定 67-68 ステークホルダーとの対話
102-43 ステークホルダー·エンゲージメントへの
アプローチ方法
18/67-68 ステークホルダーとの対話
102-44 提起された重要な項目および懸念 - ステークホルダーとの対話
6.報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 105-106 有価証券報告書
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 1 サステナビリティマネジメント
各ガイドライン対照表
102-47 マテリアルな項目のリスト 9-10 第一三共の価値創造プロセス
マテリアリティ
102-48 情報の再記述 - 該当なし
102-49 報告における変更 - 該当なし
102-50 報告期間 1 -
102-51 前回発行した報告書の日付 バリューレポート2021 2021年10月 -
102-52 報告サイクル 年次 年次
102-53 報告書に関する質問の窓口 裏表紙 サステナビリティ推進部
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告である
ことの主張
- -
102-55 内容索引 - 各ガイドライン対照表
102-56 外部保証 107-109 第三者保証/検証
ESGデータ

特定開示項目
経済

基準 内容 バリューレポート2020
掲載ページ
Web
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 93-102/105-106 有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他の
リスクと機会
73-74 気候変動・水リスクへの対応
有価証券報告書
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の
退職金制度
- 有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助 - 有価証券報告書
間接的な経済的インパクト
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/25-26 マテリアリティ
医療アクセスの拡大
103-2 マネジメント手法とその要素 25-26 サステナビリティマネジメント
医療アクセスの拡大
第一三共グループ医療アクセスポリシー
103-3 マネジメント手法の評価 25-26 医療アクセスの拡大
研究開発の促進
医薬品アクセスの向上
地域医療基盤の強化
203-1 インフラ投資および支援サービス 25-26/69-70 研究開発の促進
医薬品アクセスの向上
地域医療基盤の強化
203-2 著しい間接的な経済的インパクト - タンザニアにおける移動診療サービスの継続実施
中国における保健人材の育成
ベトナムにおけるMRワクチン製造に関する技術協力
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 - -
腐敗防止*
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/29-30 マテリアリティ
エシックス & コンプライアンス
103-2 マネジメント手法とその要素 29-30 グローバルポリシー
サステナビリティマネジメント
国連グローバル・コンパクト
エシックス & コンプライアンス
103-3 マネジメント手法の評価 29-30 コンプライアンス体制
企業の透明性確保
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている
事業所
- -
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニ
ケーションと研修
- 国連グローバル・コンパクト
コンプライアンス体制
ESGデータ
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 107 コンプライアンス体制

特定開示項目
環境

基準 内容 バリューレポート2020
掲載ページ
Web
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 - -
301-2 使用したリサイクル材料 - -
301-3 再生利用された製品と梱包材 - ESGデータ
環境レポーティング
エネルギー
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/27-28 マテリアリティ
環境経営の推進
気候変動・水リスクへの対応
103-2 マネジメント手法とその要素 27-28 サステナビリティマネジメント
EHSポリシーと環境マネジメントシステム
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
気候変動・水リスクへの対応
103-3 マネジメント手法の評価 27-28 EHSポリシーと環境マネジメントシステム
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
環境レポーティング
302-1 組織内のエネルギー消費量 - 環境レポーティング
302-2 組織外のエネルギー消費量 - 環境レポーティング
302-3 エネルギー原単位 - -
302-4 エネルギー消費量の削減 - 省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
環境レポーティング
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の
削減
- -
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/27-28 マテリアリティ
環境経営の推進
気候変動・水リスクへの対応
103-2 マネジメント手法とその要素 27-28 サステナビリティマネジメント
EHSポリシーと環境マネジメントシステム
気候変動・水リスクへの対応
103-3 マネジメント手法の評価 107 EHSポリシーと環境マネジメントシステム
気候変動・水リスクへの対応
環境レポーティング
303-1 共有資源としての水との相互作用 74 気候変動・水リスクへの対応
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント - 気候変動・水リスクへの対応
303-3 取水 107 気候変動・水リスクへの対応
環境レポーティング
303-4 排水 107 環境レポーティング 
303-5 水消費 107 環境レポーティング 
気候変動・水リスクへの対応
303-1 水源の取水量 99  環境レポーティング
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 気候変動・水リスクへの対応 
303-3 リサイクル・リユースした水  
生物多様性
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18 マテリアリティ
環境経営の推進
生物多様性保全への取り組み
103-2 マネジメント手法とその要素 73-74 サステナビリティマネジメント
EHSポリシーと環境マネジメントシステム
生物多様性保全への取り組み
103-3 マネジメント手法の評価 - EHSポリシーと環境マネジメントシステム
生物多様性保全への取り組み
環境レポーティング
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物
多様性価値の高い地域、もしくはそれら
の隣接地域に所有、賃借、管理している
事業サイト
- 生物多様性保全への取り組み
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与え
る著しいインパクト
- 生物多様性保全への取り組み
304-3 生息地の保護・復元 - 生物多様性保全への取り組み
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCN
レッドリストならびに国内保全種リスト
対象の生物種
- -
大気への排出
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/27-28 マテリアリティ
環境経営の推進
気候変動・水リスクへの対応
103-2 マネジメント手法とその要素 27-28 サステナビリティマネジメント
EHSポリシーと環境マネジメントシステム
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
気候変動・水リスクへの対応
103-3 マネジメント手法の評価 27-28 EHSポリシーと環境マネジメントシステム
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
環境レポーティング
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量
(スコープ1)
107 省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
環境レポーティング
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量
(スコープ2)
107 省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
環境レポーティング
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)
排出量(スコープ3)
- 省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
環境データブック2021
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 - 省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
環境レポーティング
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 73-74 省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
環境レポーティング
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 - -
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物
(SOx)、およびその他の重大な大気
排出物
- 環境リスク低減
排水および廃棄物
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/27-28 マテリアリティ
環境経営の推進
103-2 マネジメント手法とその要素 27-28 サステナビリティマネジメント
EHSポリシーと環境マネジメントシステム
資源の有効活用・環境負荷の削減
103-3 マネジメント手法の評価 - EHSポリシーと環境マネジメントシステム
環境リスク低減
資源の有効活用・環境負荷の削減
環境レポーティング
306-1 排水の水質および排出先 107 環境リスク低減
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 - 環境データブック2021
306-3 重大な漏出 - 環境リスク低減
環境レポーティング
306-4 有害廃棄物の輸送 - 環境リスク低減
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 - 環境リスク低減
環境コンプライアンス
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/27-28 マテリアリティ
環境経営の推進
EHSポリシーと環境マネジメントシステム
103-2 マネジメント手法とその要素 27-28 サステナビリティマネジメント
EHSポリシーと環境マネジメントシステム
103-3 マネジメント手法の評価 107 EHSポリシーと環境マネジメントシステム
環境リスク低減
資源の有効活用・環境負荷の低減
307-1 環境法規制の違反 - -
サプライヤーの環境面のアセスメント
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/27-28 マテリアリティ
環境経営の推進
持続可能な調達
103-2 マネジメント手法とその要素 27-28 サステナビリティマネジメント
EHSポリシーと環境マネジメントシステム
103-3 マネジメント手法の評価 - EHSポリシーと環境マネジメントシステム
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー - -
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境
インパクトと実施した措置
- EHSポリシーと環境マネジメントシステム

特定開示項目
社会

基準 内容 バリューレポート2020
掲載ページ
Web
雇用
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/31-32 マテリアリティ
社員と職場環境
人材の採用・育成
103-2 マネジメント手法とその要素 31-32 サステナビリティマネジメント
社員と職場環境
人材の採用・育成
103-3 マネジメント手法の評価 31/108 人材の採用・育成
インクルージョン&ダイバーシティへの取り組み
ESGデータ
401-1 従業員の新規雇用と離職 31/108 ESGデータ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給
されない手当
- -
401-3 育児休暇 - ESGデータ
労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 - 組織風土の醸成
労働安全衛生
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/78
マテリアリティ
社員と職場環境
103-2 マネジメント手法とその要素 78 サステナビリティマネジメント
組織風土の醸成
社員の健康と安全
103-3 マネジメント手法の評価 78 組織風土の醸成
社員の健康と安全
ESGデータ
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム  社員の健康と安全   
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、
事故調査
社員の健康と安全   
403-3 労働衛生サービス 社員の健康と安全   
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、
協議、コミュニケーション
組織風土の醸成 
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 社員の健康と安全   
403-6 労働者の健康増進 社員の健康と安全   
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働
安全衛生の影響の防止と緩和
社員の健康と安全   
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象
となる労働者
403-9 労働関連の傷害  ESGデータ 
403-10 労働関連の疾病・体調不良  -
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者
代表の参加
- -
403-2 傷害の種類、業務上傷害·業務上疾病·休業
日数·欠勤および業務上の死亡者数
- ESGデータ
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に
従事している労働者
- -
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全
衛生条項
- 組織風土の醸成
研修と教育
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 13-16 マテリアリティ
社員と職場環境
人材の採用・育成
103-2 マネジメント手法とその要素 57-58 サステナビリティマネジメント
社員と職場環境
人材の採用・育成
インクルージョン&ダイバーシティへの取り組み
組織風土の醸成
103-3 マネジメント手法の評価 57-58/100 人材の採用・育成
インクルージョン&ダイバーシティへの取り組み
組織風土の醸成
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 - ESGデータ
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行
支援プログラム
57-58 人材の採用・育成
インクルージョン&ダイバーシティへの取り組み
組織風土の醸成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的な
レビューを受けている従業員の割合
- -
ダイバーシティと機会均等
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/31-32 マテリアリティ
社員と職場環境
103-2 マネジメント手法とその要素 31-32 サステナビリティマネジメント
社員と職場環境
インクルージョン&ダイバーシティへの取り組み
103-3 マネジメント手法の評価 31-32 インクルージョン&ダイバーシティへの取り組み
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 31/108 ESGデータ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 - -
人権アセスメント
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/79-80 マテリアリティ
エシックス & コンプライアンス
人権尊重
103-2 マネジメント手法とその要素 79-80 サステナビリティマネジメント
エシックス & コンプライアンス
コンプライアンス体制
人権尊重
サステナブル調達
国連グローバル・コンパクト
103-3 マネジメント手法の評価 79-80 コンプライアンス体制
人権尊重
サステナブル調達
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象
とした事業所
- -
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 79 ESGデータ
コンプライアンス体制
人権尊重
国連グローバル・コンパクト
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニン
グを受けた重要な投資協定および契約
- -
地域コミュニティ
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18 マテリアリティ
企業市民として
103-2 マネジメント手法とその要素 - サステナビリティマネジメント
ステークホルダーとの対話
企業市民として
103-3 マネジメント手法の評価 - ステークホルダーとの対話
地域社会とのコミュニケーション
企業市民として
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、
インパクト評価、開発プログラムを実施
した事業所
- 地域医療基盤の強化
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのイン
パクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
- 環境リスク低減
サプライヤーの社会面のアセスメント*
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18 マテリアリティ
サステナブル調達
103-2 マネジメント手法とその要素 - サステナビリティマネジメント
人権尊重
サステナブル調達
国連グローバル・コンパクト
103-3 マネジメント手法の評価 - 人権尊重
サステナブル調達
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー - -
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの
社会的インパクトと実施した措置
80 サステナブル調達
公共政策
415-1 政治献金 - ESGデータ
顧客の安全衛生
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/91-92 マテリアリティ
エシックス & コンプライアンス
医療関係者・患者さんとのコミュニケーション
103-2 マネジメント手法とその要素 91-92 サステナビリティマネジメント
エシックス & コンプライアンス
ステークホルダーとの対話
医療関係者・患者さんとのコミュニケーション
品質と安定供給への取り組み
臨床試験情報の開示について
103-3 マネジメント手法の評価 - 倫理的マーケティング活動
医療関係者・患者さんとのコミュニケーション
品質と安定供給への取り組み
ESGデータ
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する
安全衛生インパクトの評価
- 臨床試験情報の開示について
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクト
に関する違反事例
- -
マーケティングとラベリング
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/23-24 マテリアリティ
エシックス & コンプライアンス
医療関係者・患者さんとのコミュニケーション
103-2 マネジメント手法とその要素 23-24/91 サステナビリティマネジメント
エシックス & コンプライアンス
ステークホルダーとの対話
医療関係者・患者さんとのコミュニケーション
103-3 マネジメント手法の評価 23-24 倫理的マーケティング活動
医療関係者・患者さんとのコミュニケーション
臨床試験情報の開示について
ESGデータ
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに
関する要求事項
23-24 倫理的マーケティング活動
医療関係者・患者さんとのコミュニケーション
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに
関する違反事例
- -
417-3 マーケティング・コミュニケーションに
関する違反事例
- -
社会経済面のコンプライアンス*
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 17-18/29-30 マテリアリティ
エシックス & コンプライアンス
医療関係者・患者さんとのコミュニケーション
103-2 マネジメント手法とその要素 29-30 サステナビリティマネジメント
コンプライアンス体制
人権尊重
情報セキュリティの徹底
企業活動の透明性確保
103-3 マネジメント手法の評価 - コンプライアンス体制
人権尊重
情報セキュリティの徹底
企業活動の透明性確保
財務・税務コンプライアンスへの取り組み
419-1 社会経済分野の法規制違反 - -

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