ESG評価指標


FTSE Blossom Japan Sector Relative

FTSE4Good Index Series

ロンドン証券取引所の子会社でありグローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築された、ESGの対応に優れた企業のパフォーマンスを反映するインデックスです。
当社は2009年から15年連続で構成銘柄に選定されています。

FTSE Blossom Japan Index*1

ESGの対応に優れた日本企業のパフォーマンスをインデックスです。運用が開始された2017年から7年連続で選定されています。本指数は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が日本株のESG投資のための指数として選定した5指標のうちの一つです。

FTSE Blossom Japan Sector Relative Index*2

2022年3月より運用開始したFTSE Blossom Japan Sector Relative Indexの構成銘柄にも2年連続で選定されています。これは、 FTSE RussellのESG評価、カーボンインテンシティ(売上高あたりの温室効果ガス排出量)、企業の気候変動リスク・機会に対する経営姿勢の3つの観点で評価される選別型のESG総合指数です。本指数も年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が日本株のESG投資のための指数として選定した5指標のうちの一つです。

*1FTSE Russell(FTSE International LimitedとFrank Russell Companyの登録商標)はここに第一三共が第三者調査の結果、FTSE Blossom Japan Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE Blossom Japan IndexはグローバルなインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス(ESG)について優れた対応を行っている日本企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE Blossom Japan Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。

*2FTSE Russell(FTSE International LimitedとFrank Russell Companyの登録商標)はここに第一三共が第三者調査の結果、FTSE Blossom Japan Sector Relative Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
https://www.ftserussell.com/products/indices/blossom-japan

ESG 2023 Select Leaders

MSCI ジャパン ESG セレクトリーダーズ指数

MSCIジャパンESGセレクトリーダーズ指数は、米国のMSCI社による、MSCIジャパンIMIトップ700指数構成銘柄の内、ESG(環境、社会、ガバナンス)評価に優れた企業により構築される指数です。当社は、2019年から5年連続で選定されています。本指数は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が日本株のESG投資のための指数として選定した5指標のうちの一つです。

MSCI 日本株女性活躍指数

MSCI日本株女性活躍指数(WIN)は、米国のMSCI社による、新入社員の女性比率、従業員の女性比率、平均勤続年数、女性管理職比率などで企業の性別多様性の推進を評価し、優れた企業により構築される指数です。当社は、2018年から5年連続で選定されました。本指数は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が日本株のESG投資のための指数として選定した5指標のうちの一つです。


 

第一三共(株)のMSCI Indexesへの組み入れ、MSCIのロゴ、商標、サービスマークまたはインデックス名称の使用は、MSCIまたはMSCI関係会社による第一三共(株)の後援、推薦またはプロモーションではありません。MSCI IndexesはMSCIの独占的財産であり、その名称およびロゴはMSCIおよび関係会社の商標またはサービスマークです。



Sompo Sustainability Index

SOMPOアセットマネジメント株式会社が独自に運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」は、 ESG評価(環境、社会、ガバナンス)の高い企業に幅広く投資を行う年金基金・機関投資家向けのインデックスです。毎年約300銘柄が選定され、当社は8年連続で選定されています。

その他の評価



CDPロゴ

CDP

当社は、国際環境非営利団体CDP*より、気候変動対策の調査において最高評価である「Aリスト」に2020年より選定され、コーポレートサステナビリティにおける先進企業として認定されています。

*CDPは、企業や自治体を対象とした世界的な環境情報開示システムを運営する国際環境非営利団体。

 



健康経営優良法人 ~ホワイト500~

当社は2018年から「健康経営優良法~ホワイト500~」に認定されております。

健康経営優良法人認定制度(経済産業省)はこちら

くるみん・プラチナくるみん

当社グループでは、「制度を取得しやすい環境づくり」と「多様性に対応した制度づくり」の両面から、積極的に子育て支援に取り組んできました。その結果として、第一三共、第一三共ビジネスアソシエ、第一三共プロファーマ、第一三共ケミカルファーマ、第一三共RDノバーレが次世代認定マーク「くるみん*」を取得しています。
さらに2019年2月には第一三共、そして2022年3月には第一三共ヘルスケアが、より高い水準で仕事と育児の両立支援の取り組みを実施していることの証として、特例認定マーク「プラチナくるみん」の認定を取得しました。

*「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定を受けた証。子育て支援など一定の基準を満たした企業・法人に与えられるマーク

えるぼし

当社は2018年5月、女性活躍推進法に基づく認定「えるぼし」の最高位を取得しました。認定制度は、2016年4月1日から施行された女性活躍推進法に基づき、厚生労働大臣が女性活躍推進に関する取り組みの実施状況等が優良な企業を認定するものです。えるぼしの認定の段階は、厚生労働省が定める 5つの項目の基準達成度に応じて3段階あり、当社は採用、継続就業、労働時間等の働き方、管理職比率、多様なキャリアコースの5つの項目のすべてにおいて基準をクリアしていることから、最上位である「認定段階3」と評価されています。

障害者雇用優良中小事業主認定

第一三共ハピネスは2021年3月、障害者雇用優良中小事業主認定(もにす認定)を取得しました。

もにす認定は、 障がい者の雇用の促進及び雇用の安定に関する取組の実施状況などが優良な中小事業主を厚生労働大臣が認定する、2020年10月にスタートした新しい認定制度です。 この認定制度により、障がい者雇用の取組に対するインセンティブが付与されることに加え、認定を受けた事業主の取組状況を、地域における障がい者雇用のロールモデルとして公表され、第一三共ハピネスも障がい者雇用の先進的企業として紹介されています。

PRIDE指標

任意団体「work with Pride」が策定する企業・団体におけるLGBTQ+などのセクシュアルマイノリティに関する取り組みの評価指標です。当社は2021年から連続で最高位の「ゴールド」を受賞しています。

日経「SDGs経営」調査

当社は国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」への取り組みを格付けする日経「SDGs経営」調査2023にて、星4.5を獲得しました。

日経「スマートワーク経営」調査

当社は多様で柔軟な働き方の実現等により、人材を最大限活用するとともに、イノベーションを生み、新たな市場を開拓し続ける好循環を作り、生産性など組織のパフォーマンスを最大化させることを目指す戦略、「Smart経営」の実践企業を選定する「スマートワーク経営」調査において、星4.5を獲得しました。

【サステナビリティ推進部長からのメッセージ】
~誠実な企業活動と充実した開示情報による信頼される企業を目指して

第一三共は、主要なESGインデックスに採用されるとともに、サステナビリティに関する高い外部評価を獲得しています。
これも企業理念の実現に向けて、事業活動とサステナビリティ活動を一体的に取り組んできたことが評価された結果だと考えています。
グローバルな動きでは、2015年の国連でのSDGsやパリ協定の採択など、私たち企業に対しても持続可能な社会の実現へ向け、貢献を求める声がますます高まってきているのを感じています。欧州ではサステナビリティ情報開示が義務化される流れもあり、日本においても、コーポレートガバナンス・コードの改定など企業の行動にも大きな変革が求められ、これまで以上に誠実な企業活動と開示情報の充実、ステークホルダーの方々とのコミュニケーションの強化が重要となっています。
当社グループでは、株主・投資家をはじめとしたさまざまなステークホルダーの方々に、当社グループの企業価値、持続的な成長をご理解いただくためのコミュニケーションツールとして、バリューレポートを作成し、2013年より発行しています。また、コーポレートウェブサイトでは、事業活動とともに環境、社会、コーポレートガバナンスに関する情報やSDGsへの取組みについての開示も充実させていきたいと考えています。これからもステークホルダーの方々とのコミュニケーションの強化に努めることで、社会から信頼される企業であり続けることを目指していきます。

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