EMPLOYEE BENEFITS

EMPLOYEE
BENEFITS

福利厚生(キャリア向け)

福利厚生(キャリア向け)

一人ひとりが理想的なキャリア形成を目指せるよう、出産・育児・介護といったライフイベントごとの福利厚生を整備。心身ともに健康に働き、将来のビジョンを描きやすいよう各種支援制度も用意しています。

ライフイベント
(出産・育児・介護)に
関連する各種制度

子育て支援
妊娠 通院時間の確保 就業時間中の産婦人科への通院が可能
通勤緩和 必要に応じて時差出退勤および勤務経路の変更可
勤務中の休憩、就業時間の短縮 つわりなどの症状に応じて休憩および時間短縮可
特別休暇の付与 つわりなどの症状に応じて休暇を付与
出産 産前・産後休暇 出産予定日6週前(多胎妊娠の場合14週)~出産後8週前
配偶者出産時の特別休暇 出産後180日以内に5日間取得可
出産祝い金 本人もしくは配偶者が出産した場合に付与
育児 育児休業制度 育児休業制度
(それを超えて休業が必要な場合は、最長で子が2歳に達する日までの間で延長可)
看護休暇制度 小学校4年生まで年間10日間取得可(15分単位で取得可)
※法律では小学校就学前まで
育児時間 1日最大2時間取得可
育児短時間勤務制度 小学校4年生まで一日の勤務時間を短縮可能
※法律では3歳まで
育児支援面談制度 休業前、復職前後に上司と面談し両立をサポート
パソコン貸与 業務で使用していたパソコンを産休・育休中も貸与
事務所内保育所の設置 KIDS GARDENという保育所を2箇所(品川・平塚)設置
育児休業応援金 連続14日間以上育休を取得した場合に付与
介護支援
介護休暇制度 要介護状態にある家族を有する従業員、年間10日取得可(15分単位で取得可)
介護休業制度 要介護状態にある家族を有する従業員、対象家族1人につき通算1年取得可
パソコン貸与 業務で使用していたパソコンを介護休業中も貸与
短時間勤務制度 要介護状態にある対象家族を介護する社員は、一日の勤務時間を短縮可能
介護支援金 対象家族が認定を受けた場合に付与
介護休業支援金 介護休業から復職し引き続き1年間勤務した場合
その他 介護個別相談、代行業務などのサービス
その他
リフレッシュ休暇 勤続10年以降5年度ごとに5日間付与
ボランティア休暇 年間5日まで付与
人間ドック休暇 年間1日付与
療養休暇・休業 疾病等で長期療養を必要とする場合
災害見舞金 災害による被害を受けた際に支給
カフェテリアプラン 育児・介護・医療・自己研鑽などに利用可能なポイントを付与
子育て支援
妊娠 通院時間の確保
就業時間中の産婦人科への通院が可能
通勤緩和
必要に応じて時差出退勤および勤務経路の変更可
勤務中の休憩、就業時間の短縮
つわりなどの症状に応じて休憩および時間短縮可
特別休暇の付与
つわりなどの症状に応じて休暇を付与
出産 産前・産後休暇
出産予定日6週前(多胎妊娠の場合14週)~出産後8週前
配偶者出産時の特別休暇
出産後180日以内に5日間取得可
出産祝い金
本人もしくは配偶者が出産した場合に付与
育児 育児休業制度
育児休業制度
(それを超えて休業が必要な場合は、最長で子が2歳に達する日までの間で延長可)
看護休暇制度
小学校4年生まで年間10日間取得可(15分単位で取得可)
※法律では小学校就学前まで
育児時間
1日最大2時間取得可
育児短時間勤務制度
小学校4年生まで一日の勤務時間を短縮可能
※法律では3歳まで
育児支援面談制度
休業前、復職前後に上司と面談し両立をサポート
パソコン貸与
業務で使用していたパソコンを産休・育休中も貸与
事務所内保育所の設置
KIDS GARDENという保育所を2箇所(品川・平塚)設置
育児休業応援金
連続14日間以上育休を取得した場合に付与
介護支援
介護休暇制度
要介護状態にある家族を有する従業員、年間10日取得可(15分単位で取得可)
介護休業制度
要介護状態にある家族を有する従業員、対象家族1人につき通算1年取得可
パソコン貸与
業務で使用していたパソコンを介護休業中も貸与
短時間勤務制度
要介護状態にある対象家族を介護する社員は、一日の勤務時間を短縮可能
介護支援金
対象家族が認定を受けた場合に付与
介護休業支援金
介護休業から復職し引き続き1年間勤務した場合
その他
介護個別相談、代行業務などのサービス
その他
リフレッシュ休暇
勤続10年以降5年度ごとに5日間付与
ボランティア休暇
年間5日まで付与
人間ドック休暇
年間1日付与
療養休暇・休業
疾病等で長期療養を必要とする場合
災害見舞金
災害による被害を受けた際に支給
カフェテリアプラン
育児・介護・医療・自己研鑽などに利用可能なポイントを付与

キャリア形成の支援制度

上司との面談で将来のキャリアをすり合わせる「自己成長申告制度」や、自律的な成長を支援する「キャリア支援休職制度」に加え、副業を許可するなど多様な経験や専門性の深化を支援。退職者の再雇用を可能とする「アルムナイ制度」も設け、長期的なキャリア形成をサポート。

キャリア形成の支援制度

能力開発の支援制度

e-Learning、通信教育、社内外セミナーなど多様な自己啓発支援メニューを提供。社内ポータルでのキャリア関連情報の発信や、WEBコンテンツ「がんの教科書」、さらに各種専門研修を通じて、社員の主体的な能力開発と挑戦を支援する環境を整備しています。

能力開発の支援制度

居住・通勤の支援制度

社宅・住宅手当による住宅支援のほか、フレックスタイム制で柔軟な勤務を実現。テレワーク制度は2010年導入以来拡充され、現在は利用日数の制限をなくしました。未就学児をもつMRには営業車での保育園送迎を認めるなど、多面的に効率化を図っています。

居住・通勤の支援制度

健康・リフレッシュの支援制度

健康診断と人間ドックを統合した「DSけんしん」を全社員対象に実施。オリジナル体操、ストレスチェック、外部カウンセリング、レジリエンス研修でメンタルケアを実施するほか、女性向け健康サイト「DSフェムケア」、禁煙推進など、社員の健康を包括的に支援しています。

健康・リフレッシュの支援制度

資産形成の支援制度

持株会制度で計画的な資産形成が行えるほか、病気やケガで働けなくなった際に最長定年まで収入を補償するGLTD(団体長期障害所得補償保険)や総合福祉団体定期保険を導入。社員の経済的安定と長期的なキャリア構築を支援しています。

資産形成の支援制度