医療関係者への質の高い情報提供

医薬品はその性格上、ベネフィット・リスクバランスの上に成り立っているため、製薬企業が有効性・安全性に関する質の高い情報を創出し、医療現場へ情報提供することによって適正使用の推進に役立てていくことが重要です。特に新薬の発売当初は、開発段階での有効性・安全性が確認されてはいるものの、医療現場の多様なニーズに応えるだけの情報が十分そろっているとはいえません。当社グループでは、関係ユニットが協力し、それぞれ専門的な視点から必要な情報や不足している情報を特定し、上市後に実施する製造販売後調査*1などから、医療関係者の協力を得て情報を創出しています。その結果を医学専門雑誌、学会発表、適正使用資材などを通じてタイムリーに医療関係者へ情報提供していくことで適正使用を推進し、医療への貢献を目指しています。
なお、製造販売後調査などの実施においては、関係法令やガイドラインの遵守、倫理性、科学性といった観点で確認しています。さらに、医療機関との契約に基づいて行うことで透明性を確保し、利益相反を適正に管理することによって、公正な情報の創出に努めています。

  • *1GPSP(医薬品の製造販売後の調査及び試験の実施の基準)省令に基づき製薬企業と医療機関が契約し、製品を対象として製薬企業が実施する日常診療下での調査をいう

医療関係者からの情報収集とフィードバック

国内医療関係者から収集する市販品や治験薬の副作用などの安全性情報は年間約29,000件、国外提携会社からの情報を含めると年間約70,000件の情報が集まります(件数は2020年度実績)。安全管理統括部門では、これらの情報をグローバル安全性データベース管理システムに入力して評価を行い、規制で定められた基準に従って遅滞なく規制当局へ報告しています。さらに安全性情報に関する分析をグローバルで行い、得られた最新情報を医療関係者にフィードバックしています。

情報収集・提供の流れ

情報収集・提供の流れ

拡大可能な画像が別ウインドウで開きます

メディカルアフェアーズ活動

メディカルアフェアーズ活動は、「がん領域」ならびにがん以外の「スペシャルティ領域」の2つの疾患領域に注力し、各製品のメディカルプラン立案と、それに基づく情報創出・発信を、日・米・欧・ASCAの4極で連携を図りながら推進しています。
具体的な活動として、医科学専門家と医学的・科学的情報交換を行い、クリニカルクエスチョン(薬剤の使用に際しての患者さんや医療現場における疑問点)を特定し、それらを解明するための企業主導型臨床研究を企画・推進をすることで、新たなエビデンス創出活動に取り組んでいます。臨床研究結果は、国内外学会での発表や主要論文への掲載など、情報発信活動も積極的に実施しています。加えて、医師主導型の治験や臨床研究の支援も行っています。 各国の法律や規制を遵守することだけでなく、サイエンスをベースに公正性、独立性、透明性を担保しながら、研究・開発、マーケティング、安全管理など、関連する組織・機能との協業を推進し、第一三共グループが世に送り出す医薬品に関して、価値の高いエビデンスを生み出し、社会に広く発信する活動を行っています。これらの活動を通じて、治療における医薬品の貢献を最大化することで、世界中の医療従事者や患者さん/患者団体等、医療を提供/享受するステークホルダーの皆さまに、最適なメディカルソリューションを届けるパートナーとなることを目指し、日々の活動にあたっています。

患者さん・医療関係者の方々からの問合せ対応

患者さん・医療関係者の方々からの当社医療用医薬品に関する問合せは、製品情報センターが担当しています。月約6,000件、年間約7万件の当社製品に関するお問合せに対し、正確な情報をお伝えするとともに、誠意を込めて対応するよう心掛けています。 回答にあたっては、お問合せの背景を理解したうえで調査し、わかりやすく説明できるよう努めています。そのために、医学・薬学知識を深めるとともに、お問合せの背景を伺うための質問スキルや回答に必要なさまざまな情報を検索する調査スキル、わかりやすく回答するための説明スキルなどの研修を行い、日々知識・スキルの向上に取り組んでいます。 また、今後の環境変化を見据えてテクノロジーも導入・活用しています。お問合せに迅速に回答するために、人工知能(AI)を利用したコールセンター支援システムを他社に先駆けて導入しました。本システムは患者さん・医療関係者の方々から寄せられるお問い合わせの意味を解釈し、関連の高いQ&Aを瞬時に見つけ出すことで、最適なQ&Aを照会対応者に提案します。本システムの活用により、回答をお伝えするまでの時間を短縮できるようになりました。そして、2020年度には照会対応システムをクラウド化しました。これにより有事の際も含め、社内のみならず在宅においても継続的にお問合せ対応ができるようになりました。

to Page Top