2021年12月08日
サステナビリティTopics

第一三共は2021年12月7日、国際環境非営利団体CDP※より、気候変動対策の調査において最高評価である「Aリスト」に2年連続で選定され、
コーポレートサスティナビリティにおける先進企業として認定されました。2021年度のCDP気候変動質問書への回答により、当社の排出削減、気候リスク緩和、低炭素経済構築などの取り組みが世界を先導していると評価されました。

当社は、2021年度からスタートした第5期中期経営計画において、事業基盤に関わるマテリアリティの一つとして「環境経営の推進」を特定し、「脱炭素社会」「サーキュラーエコノミー」「自然共生社会」の実現に向け、バリューチェーン全体で環境負荷の低減に向けた様々な取り組みに
チャレンジしています。具体的には、長期目標として2050年カーボンニュートラル達成を掲げるとともに、再エネ100%を目指す国際的イニシアチブであるRE100に加盟し、国内のみならず海外拠点でも太陽光発電の導入をはじめとする再生可能エネルギーの活用を推進しています。

今後も当社は、「世界中の人々の健康で豊かな生活に貢献する」をパーパスとする生命関連企業として、生命活動や生活の基盤である地球環境保全を重要な経営課題として捉え、引き続き取り組んで参ります。

※CDPについて
CDPは、企業や自治体を対象とした世界的な環境情報開示システムを運営する国際環境非営利団体です。CDPは、2000年に英国に設立され、110兆米ドルを超える資産を保有する590強の投資家と協働し、資本市場と企業の調達活動を介して、企業に環境情報開示、温室効果ガス排出削減、水資源保護、森林保護を他に先駆けて働きかけてきました。2021年、世界の時価総額の64%強に相当する13,000強の企業と1,100強の自治体を含む世界の14,000強の組織が、CDPを通じて環境情報を開示しました。CDPは、TCFDに完全に準拠した世界最大の環境データベースを保有しており、CDPスコアはゼロカーボンで持続可能な耐性のある経済の実現に向けて投資や調達の意思決定を促すために広く利用されています。
https://cdp.net/en

以上

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