第一三共は、国際環境非営利団体CDP※より、サプライチェーンを通じた気候変動対策に取り組み、温室効果ガス排出量の削減活動を実施していることが評価され、「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」に2年連続で選定されました。

CDPは、企業の要請に基づいて、サプライヤーの気候変動への取り組みを評価するプログラムを展開しています。今年は、5,600社以上の企業を対象に、CDP気候変動質問書の4つの分野の質問（ガバナンス、目標、スコープ3排出量算定、サプライチェーンとの協働）への回答に基づいて取り組みを評価し、世界で396社をサプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボードに選定し、うち、日本企業は第一三共を含め83社が選ばれました。

なお、当社は、「CDP 2020気候変動」 においても最高評価の「Aリスト」に選出されています。

当社グループは、地球温暖化や異常気象などの環境問題について、私たちの生活や仕事に影響する重要な課題であるとともに、長期的なビジネスそのものにも影響を及ぼすリスク要因であると認識し環境経営を推進しています。積極的な高効率の省エネ設備への投資、着実な省エネ活動、再生可能エネルギーの活用を目指した大規模な太陽光発電の導入など、サプライチェーン全体における温室効果ガス排出量の削減に努めています。また、企業に対して中長期的なCO2削減目標とその実現を求める国際的イニシアチブ「Science Based Targets(SBT)」の設定や「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に沿った、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標・目標の開示など、ステークホルダーの期待に応えた環境経営を推進し、企業の持続的な成長基盤の構築を進めていきます。

「世界中の人々の健康で豊かな生活に貢献する」をパーパスとする当社グループは、生命活動や生活の基盤である地球環境保全を持続可能な社会の実現に貢献する重要な経営課題として捉え、引き続き取り組んで参ります。

※CDPについて
CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非営利組織です。2020年度は、運用資産規模で106兆米ドルに達する515社強の機関投資家と調達規模で4兆米ドルに達する150社強の購買組織がCDPの活動に賛同しています。
https://cdp.net/en