第一三共の歴史
第一三共グループの創薬企業としての歴史は、前身である三共と第一製薬それぞれの創業時まで遡ります。三共は夏目漱石の小説「吾輩は猫である」にも登場する消化酵素剤タカヂアスターゼの発売から始まり、第一製薬は、当時の国民病の一つであった梅毒治療薬サルバルサンの国産化から始まりました。その後も感染症領域を含め国内で必要とされる様々な医薬品を生み出してきました。1980年代から、両社はグローバルでの事業展開・新製品の開発上市を行い、プラバスタチン、レボフロキサシン、オルメサルタンは、ブロックバスター※1となりました。
第一三共となった後も、日本発の新薬を世界に届けるべく、全社一丸となって革新的新薬の創出に向け研究開発を進めています。
※1 ブロックバスター：ピーク時売上が年1,000億円（もしくは10億ドル）を超える新薬
1899
三共商店を設立（塩原又策（左写真）、西村庄太郎、福井源次郎の共同出資による）消化酵素剤タカヂアスターゼを発売
1902
世界で初めて抽出に成功した副腎髄質ホルモン剤アドレナリン（製品名アドリナリン）を発売
1910
鈴木梅太郎博士（三共学術顧問）、米ぬかから世界初のビタミンB1（オリザニン）を発見し、ビタミン学説の基礎を確立
1989
世界的に画期的な高コレステロール血症治療剤プラバスタチン（製品名メバロチン）を発売
2002
グローバル製品の高血圧症治療剤オルメサルタン（製品名オルメテック、ベニカー）を発売（2004年に日本で発売）
1915
慶松勝左衛門、アーセミン商会を設立、当時、国民病の一つであった梅毒治療薬サルバルサン国産化
1918
第一製薬株式会社が発足、初代社長に柴田清之助が就任
1981
抗血小板剤チクロピジン（製品名パナルジン）を発売
1985
広範囲経口抗菌剤オフロキサシン（製品名タリビッド）を発売
1993
広範囲経口抗菌剤レボフロキサシン（製品名クラビット）を発売
2005
三共と第一製薬の共同持株会社として第一三共を設立
2007
新生第一三共グループとしてスタート
-
プラバスタチン
（製品名：メバロチン®）
高コレステロール血症の薬物治療に変革をもたらしたスタチンと呼ばれる種類の薬で、コレステロール合成に関わる酵素を阻害することで作用を示します。同酵素を阻害する物質を、三共が世界で初めて発見し、その物質を元に研究を重ね創製されました。
-
レボフロキサシン
（製品名：クラビット®）
合成抗菌剤の傑作ともいえる薬で、その幅広い抗菌活性で、日本のみならず世界的に歴史に残る抗菌薬となりました。経口剤、注射剤、点眼剤と幅広い剤形で用いられています。
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オルメサルタン
（製品名：オルメテック®、Benicar®）
高血圧の治療に用いられる薬。血圧上昇物資がその受容体に結合することをブロックし血圧降下作用を示します。多くの先行品がある中、優れたプロファイルが評価され、ピーク時にはグローバルで3,000億円を超える売上収益を上げました。
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第一三共のパーパス（存在意義）
私たちは、世界中の人々の健康で豊かな生活に貢献することが社会における第一三共のパーパス（存在意義）であると考えています。当社は、このパーパスを果たしていくために、革新的医薬品を継続的に創出し、多様な医療ニーズに応える医薬品を提供することをミッションとし、合わせて企業理念として掲げています。
当社の最大の強みと自負するサイエンス＆テクノロジーを活かし、企業理念の実現、更には社会の発展に向けて取り組んでいます。
2035年ビジョン
Trusted Healthcare Innovator Transforming the Lives of People through Science and Technology
ミッション
革新的医薬品を継続的に創出し、多様な医療ニーズに応える医薬品を提供する
第一三共のグローバル展開
第一三共は、世界各地に拠点を有しグローバル展開を行っており、グループ全体で約2万人が働いています。そのうち、日本の従業員が半数近くを占めますが、北米、欧州、アジア、中南米でも多くの社員が働いています。
全世界のグループ会社は45社で、32カ国・地域に拠点を展開しています。研究は3カ国・地域、13拠点、製造は、6カ国・地域、13拠点で行っています。
2026年3月末現在 * グレーで表示している4カ国は、第一三共名で活動をしているが、法人は有していない。
財務ハイライト
製薬会社は、一般的に他の製造業に比べ、売上原価が低く、研究開発費率が高い特徴があります。
当社の連結業績もその特徴を示しています。
総資産に対する自己資本比率は高く、財務的に安定しています。
連結業績の概況(2023年度〜2025年度)
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2023年度
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2024年度 |
2025年度 |
（対売上高比率） |
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売上収益
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1兆6,017億円
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1兆8,863億円 |
2兆1,230億円 |
(100.0％） |
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売上原価※
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4,148億円
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4,157億円 |
4,413億円 |
(20.8%) |
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販売費・一般管理費※
|
6,273億円
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7,248億円 |
8,596億円 |
(40.5%) |
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研究開発費※
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3,643億円
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4,329億円 |
4,621億円 |
(21.8%) |
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コア営業利益
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1,953億円
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3,128億円 |
3,600億円 |
(17.0%) |
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一過性の収益
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273億円
|
222億円 |
221億円 |
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一過性の費用
|
109億円
|
31億円 |
1,530億円 |
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営業利益
|
2,116億円
|
3,319億円 |
2,291億円 |
(10.8%) |
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税引前利益
|
2,372億円
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3,556億円 |
2,634億円 |
(12.4%) |
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当期利益（親会社帰属）
|
2,007億円
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2,958億円 |
2,599億円 |
(12.2%) |
※本表では、売上原価、販売費及び一般管理費、研究開発費について、一過性の収益・費用を除く実績
を示しています。
財務状況（2025年度末）
| 資産合計 |
資本合計 |
| 4兆54億円 |
1兆6,642億円 |
親会社の所有者に
帰属する持分 |
親会社所有者
帰属持分比率 |
| 1兆6,642億円 |
41.5% |
地域別売上収益
海外売上比率は、グローバル製品の伸長に伴い拡大を続けております。
地域別売上収益比率の推移（2022年度～2025年度）
| |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
2025年度 |
| 日本 |
41.7% |
37.5% |
31.0% |
27.3% |
| 海外 |
58.3% |
62.5% |
69.0% |
72.7% |
|
米国※ |
31.0% |
30.8% |
34.0% |
35.3% |
| 欧州 |
16.0% |
19.4% |
22.2% |
23.4% |
| その他 |
11.3％ |
12.4％ |
12.8% |
14.0% |
※2023年度において、「北米」に含まれていた「米国」の売上高の重要性が増したため、独立掲記したため、比較情報の組替えを行っています。2022年度については、「米国」には米国以外の北米での売上高が含まれています。